2019年01月14日

車線逸脱防止支援の特許出願をトヨタが活性化した年?

自動車が走行中に車線を逸脱することを防ぐ機能で、運転者の操作を支援する技術のことを示す。

トヨタ、日産、マツダ、など自動車メーカーが、技術開発(特許出願)に取り組んでいる。


ここでは、トヨタにフォーカスし、パテントマップを示す。


2015年から出願が活性化していた。


最近公開された出願サンプルの技術内容を見てみた。

車線数の減少に伴う逸脱防止の技術で、「車線数の減少」という特殊事情の技術課題に適用する技術を開発していることが分かった。


以下マップ等を参照してください。


トヨタ

センシング・制御・操舵の3機能

  • 車線はみ出しアラート(レーンディパーチャーアラート)、白線(黄線)を踏み越えそうな場合、ブザーとディスプレイでお知らせる技術。
  • 追従ドライブ支援機能(レーダークルーズコントロール)、車間距離を一定に保って、ついていく技術
  • ハンドル操作サポート(レーントレーシングアシスト)、車線の中央を走るようにハンドル操作をサポートする技術。

パテントマップ;トヨタの逸脱防止技術(日本特許)

コメント;2015年から開発強化されている

最新の特許サンプル

posted by アナリス at 21:12 | Comment(0) | テーマ「自動運転」 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月13日

自動運転の技術開発の活性化を示す特許出願傾向とは

活発化は、2015年からだった。
自動運転技術開発の状況を測るために、自動運転関連 日本特許出願数推移 をグラフ化してみた。

この出願をするプレーヤー(企業、大学、等)

  • トヨタ自動車
  • デンソー
  • 本田技研工業
  • パナソニックグループ
  • SUBARU
  • 三菱電機
  • アイシン・エィ・ダブリュ
  • 日産自動車
  • オムロン
  • パイオニア
  • 日立オートモティブシステムズ
  • 三菱自動車工業
  • デンソーテン
posted by アナリス at 18:23 | Comment(0) | テーマ「自動運転」 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月03日

自動運転車を普及させるキー技術、ダイナミックマップ

「高精度3次元地図」 と呼ばれるダイナミックマップは、(株)産業改革機構が中心となって設立した「ダイナミックマップ基盤株式会社」が 推進している技術である。国プロをベースとするこの日本企業の集まりで、日本の自動運転地図のルール作りをしようとするように思われる。


ダイナミックマップ基盤株式会社」の出資者一覧

  • (株)産業改革機構
  • 三菱電機株式会社
  • 株式会社ゼンリン
  • 株式会社パスコ 
  • アイサンテクノロジー株式会社
  • インクリメント・ピー株式会社 
  • 株式会社トヨタマップマスター
  • いすゞ自動車株式会社 
  • 株式会社SUBARU 
  • ダイハツ工業株式会社 
  • スズキ株式会社 
  • トヨタ自動車株式会社 
  • 日産自動車株式会社 
  • 日野自動車株式会社 
  • 本田技研工業株式会社 
  • マツダ株式会社 
  • 三菱自動車工業株式会社 

しかし、海外企業のHERE Technologies(HERE)は、グローバル統一規格を設定しようとしていて、国プロだからとはいえ、日本国内のルールを設定に繋がるとは限らない。世界の統一ルールがデファクトスタンダードになってしまえば、日本も追従せざるをえない。つまり、優れた技術をどちらが先に設定し、どちらが主導権を握れるかの競争がそこにある。

ニュースでは、KDDI・ゼンリン・富士通の3社連合の配信技術の実証実験の記事がある。通信インフラのKDDIと地図のゼンリン、それにソフトウエアの富士通が組んで、基盤技術を構築中である。

一方、主導権を握る方法として、特許がある。ルール設定されても、特許で独占されてしまうと標準化どころではない。特許を保有していない企業は、参加できなくなる。ただし、このような技術は、普及して価値があり、一社で独占するような技術で無いので、特許を独占的に活用するケースはなく、標準化技術として、広く一般企業に低率でライセンスすることが通常と思う。その標準化団体に当たるのが、先に説明した「ダイナミックマップ基盤株式会社」なのかもしれない。そこで特許出願状況を調べてみた。(以下リスト)

日本特許出願がある主な企業

  • パナソニックグループ
  • トヨタ自動車
  • 三菱電機
  • 日立オートモティブシステムズ
  • デンソー
  • SUBARU
  • アイシン・エィ・ダブリュ
  • 日産自動車
  • 豊田中央研究所
  •  

日本での特許出願をする企業は、「ダイナミックマップ基盤株式会社」の出資会社も含むが、パナソニックグループ、日立オートモティブシステムズ、など、それ以外の企業の出願もあることが分かった。

米国特許出願がある主な企業

  • HERE GLOBAL
  • DENSO
  • TOYOTA MOTOR
  • GOOGLE
  • APPLE
  • MICROSOFT TECHNOLOGY LICENSING
  • MITSUBISHI DENKI
  • INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES
  • SAMSUNG ELECTRONICS
  • LG ELECTRONICS 

米国特許出願がある企業は、日本企業では無い。HERE GLOBAL の特許出願は活発であった。また、GOOGLE,APPLE,MICROSOFT,IBM,などの大手のIT企業が出願数上位に並ぶのが、日本の脅威と言える。
日本の国プロに関わる特許出願は、通常の企業での開発と比べると少なくなる傾向がある。連携する企業間の出願を手控える傾向と、自らの企業の特許として使いにくい点も、企業実費の出願を手控えることに繋がるのが原因では無いかと思う。出願を積極的に行うHEREに日本連合が勝ちにくい構図があるのでは無いかと思った。


本ブログの内容は、analys-logo.pngをクリックした先の掲載内容をコピペーしたものである。

リンク先のサイトは、自動運転車の技術動向調査の専門ポータルサイトです。

一度、ご確認いただければ幸いです。


posted by アナリス at 17:29 | Comment(0) | テーマ「自動運転」 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

過去ログ
最近の記事